| 相違点でみる 会計と税務 実務ポイントQ＆A |
◎本書は会員・準会員の方には「公認会計士業務資料集 別冊25号」として無料配布致しました。
本書の特色
企業会計基準と税務基準との取扱いの相違点について、最低限理解しておきたい基本的な事項を解説。
また、それだけでなく、会計・税務それぞれの実務につい ての基本的かつ重要な論点や、最新のトピックス等について取り上げ解説。
主要目次：
第1章 売上収益
第2章 棚卸資産
第3章 金融商品
第4章 固定資産
第5章 繰延資産
第6章 引当金
第7章 人件費（引当金を除く）
第8章 研究開発費・ソフトウエア
第9章 企業再編取引
第10章 海外取引
第11章 純資産
第12章 関係会社間取引
第13章 その他の収益・費用
第14章 連結納税・諸税金
第15章 税効果会計
colum
|
|
|
|
| 第４版 会社法決算書類の作成と開示実務 |
 |
日本公認会計士協会東京会 編
税務研究会 発行 (2010年3月)
・定価 4,600円＋税
（詳細は協同組合へお問い合わせ下さい） |
本書の特色
◆本書は、会社法による決算書類の作成と開示実務に関する最新の解説書として開示事例も含め必要と思われる事項を体系的に記載した書です。
◆2009 年3月に出版された第３版を諸法令等の改定や最近の開示事例に基づき、アップデートしたものです。
◆最新の会社法決算書類の様式、記載方法を詳細に解説しています。
◆株主総会招集通知、事業報告、貸借対照表、損益計算書等、記載事例を多数収録しています。
◆2009年12 月に日本経済団体連合会より公表された「会社法施行規則及び会社計算規則による株式会社の各種書類のひな型」（改訂版）に対応しています。
◆ 公認会計士、企業の経理担当者等に必携の書籍です。
|
|
|
|
| 平成２１年度版 会計税務便覧 |
 |
日本公認会計士協会東京会 編
清文社 発行 (2009年9月)
・定価 4,600円＋税
（詳細は協同組合へお問い合わせ下さい） |
本書の特色
■会計・税務の要点を網羅！
公認会計士・税理士を目指す受験生から第一線の実務家必携。
主要目次：
１ 会社法の開示制度及び会社法監査
２ 金融商品取引法及び金融商品取引所等の開示制度
３ 資産項目
４ 負債項目
５ 純資産項目及び株主資本等変動計算書
６ 損益項目
７ その他の会計基準
８ 財務諸表（計算書類）注記
９ 連結財務諸表
10 中間財務諸表
11 四半期財務諸表
12 法人税法
13 所得税法
14 消費税法
15 その他の税法
16 税務関係付表
|
|
|
|
| 会計基準のコンバージェンス〜アドプションに向けて〜 |
 |
日本公認会計士協会東京会 編
税務経理協会 発行 (2009年5月)
・定価 4,200円＋税
（詳細は協同組合へお問い合わせ下さい） |
◎本書は会員・準会員の方には「公認会計士業務資料集 別冊24号」として無料配布致しました。
本書の特色
■今ある差異と残されている課題につき、事例を交えて実務的検討を加えた最新版！
主要目次：
第1章 コンバージェンスやアドプションを巡る国際動向
第2章 制度的対応の動向と今後の展望
第3章 コンバージェンスの論点―相違点の解説―
第4章 公表された項目についての詳説
第5章 公表予定の項目についての概説
第6章 検討中の項目についての論点整理
第7章 コンバージェンスによる変更点総括
|
|
|
|
| 第３版 会社法決算書類の作成と開示実務 |
 |
日本公認会計士協会東京会 編
税務研究会 発行 (2009年3月)
・定価 4,400円＋税
（詳細は協同組合へお問い合わせ下さい） |
本書の特色
本書は、会社法による決算書類の作成と開示実務に関する最新の解説書と
して開示事例も含め必要と思われる事項を体系的に記載した書です。
２００８年３月に出版された第２版を諸法令等の改定や最近の開示事例に基
づき、アップデートしたものです。
最新の会社法決算書類の様式、記載方法を詳細に解説しています。
株主総会招集通知、事業報告、貸借対照表、損益計算書等、記載事例を多
数収録しています。
２００８年１１月に日本経済団体連合会より公表された「会社法施行規則及び
会社計算規則による株式会社の各種書類のひな型」（改訂版）に対応してい
ます。
公認会計士、企業の経理担当者等に必携の書籍です。
|
|
|
|
| 学校法人会計ハンドブック 平成20年版 |
 |
日本公認会計士協会東京会 編
霞出版 発行 (2008年10月)
・定価 3,780円＋税
（詳細は協同組合へお問い合わせ下さい） |
本書の特色
本書は学校法人の会計担当者および公認会計士の方々等に、コンパクトな
手引書として広く活用されることを目的としたハンドブックです。
構成は平成17年の改訂版を踏襲しながら、平成20年8月末日までに公表さ
れた学校法人委員会報告をもとに内容の全面的な見直しを行い、さらに
充実した内容に改めております。
|
|
|
|
| 平成20年度版
会計税務便覧 |
 |
日本公認会計士協会東京会 編
清文社 発行 (2008年9月)
・定価 4,400円＋税
（詳細は協同組合へお問い合わせ下さい） |
本書の特色
会計・税務・監査の実務に携わる人々や専門家を目指している人向けに、
日常業務に不可欠な会計・税務に関する情報を取りまとめたハンドブック。
|
|
|
|
| Ｍ＆Ａ組織再編の実務 手続・人事労務・会計・税務・事例研究 |
 |
日本公認会計士協会東京会 編
清文社 発行 (2008年5月)
・定価 4,200円
（詳細は協同組合へお問い合わせ下さい） |
◎本書は会員・準会員の方には「公認会計士業務資料集 別冊23号」として無料配布致しました。
本書の特色
■具体的設例と事例研究により、実務に即して解説した必携書！
主要目次：
第1章 企業経営とＭ＆Ａ・組織再編
第2章 Ｍ＆Ａ・組織再編の法手続
第3章 Ｍ＆Ａ・組織再編と人事労務問題等
第4章 Ｍ＆Ａ・組織再編の会計
第5章 Ｍ＆Ａ・組織再編と税務
第6章 Ｍ＆Ａ・事例研究
|
|
|
|
|
| 第２版
会社法決算書類の作成と開示実務
|
 |
日本公認会計士協会東京会 編
税務研究会 発行 (2008年3月)
・定価 4,620円（税込）
（詳細は協同組合へお問い合わせ下さい） |
本書の特色
●本書は、会社法による決算書類の作成と開示実務に関する最新の解説書として開示事例も含め 必要と思われる事項を体系的に記載した書です。
●2007年4月に出版された初版を諸法令等の改定や最近の開示事例に基づき、アップデートしたものです。
●最新の会社法決算書類の様式、記載方法を詳細に解説しています。
●株主総会招集通知、事業報告、貸借対照表、損益計算書等、記載事例を多数収録しています。
●公認会計士、企業の経理担当者等に必携の書籍です。
|
|
|
|
| 企業価値と会計・監査 〜会計とファイナンスの接点を探る〜 |
 |
日本公認会計士協会東京会 編
税務研究会 発行 (2007年12月)
・定価 2,940円
（詳細は協同組合へお問い合わせ下さい） |
◎本書は会員・準会員の方には「公認会計士業務資料集 別冊22号」として無料配布致しました。
本書の特色
●最近、「企業価値」という言葉が、企業経営を取り巻く多くの局面で語られるようになり、企業会計や法制度も「企業価値」とは無縁ではいられなくなっています。一方で、「企業価値」という言葉は、それを使う当事者によって異なる意味を持ち、言葉だけが独り歩きするような状況が生じているようにも思われます。
その背景には、国際的な資金移動がますます活発化し、ファイナンス理論によって資本市場が動くことになったことと、資本市場に関連する当事者の間で「企業価値」についての理解やその言葉を使う意図が異なっているという状況があるように思われます。
●本書は、最近の会計を取り巻く環境変化のキーワードともいえる「企業価値」を中心に、企業価値と市場の関係やファイナンス理論の基礎的な理解、会計理論と企業価値評価の関係、企業価値評価と会計や監査実務の関連を取り上げ、市場や経営者の変化を理解しようと試みたものです。
|
|
|
|
|
|
